- 대출 조이자 전국 아파트값 반년 만에 하락…서울은 상승 지속
- 경기 매맷값도 제자리걸음…인천은 하락 전환 전셋값은 상승세 지속…서울 등 상승 폭은 둔화 전국 아파트값이 반년 만에 하락 전환했다. 서울의 매맷값은 상승세를 지속했으나 경기도가 25주 만에 보합을 기록하며 제자리걸음
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下記のチャートは、アメリカの代表指数であるS&P500指数と、ヨーロッパ、日本、韓国などの主要国の総合株価指数、そしてグローバルファンドで有名なバンガードのVT(World Stock ETF)を2019年後半以降から最近までの推移を比較した日足チャートです。
コロナによる世界的な株価暴落に伴い、一時的に収斂する動きが見られた後、各国経済情勢に応じて大きな乖離を見せています。
それでも、アメリカのS&P500指数を今年前半までほぼ同じように追随していたのは日本の日経平均株価と言えるでしょう。ヨーロッパのブルーチップ指数であるユーロストックス50指数は、変動は似ていますが、現在の基準でのパフォーマンス結果では、KOSPI(韓国総合株価指数)よりやや優れている程度です。
S&P500および主要国の株価指数
このように主要国の株価指数をまとめて見ると、ふと、グローバル全体株式市場の中長期的な流れはどのように推移してきたのかという疑問が湧いてきます。
そこで、バンガードの代表的なETFの一つであるVTとVEAを簡単に見てみました。
VTは下記の通り、ベンチマークが「FTSE Global All Cap Index」で、アメリカを含む世界の株式市場を追いかけることを目的としたETFです。当然、アメリカ、ヨーロッパ、日本などの先進国市場の影響が大部分を占めると考えられます。
VT ETF - ベンチマーク
一方、VEAのベンチマークは「FTSE Developed All Cap ex US Index」です。グローバル先進国指数を基準とするETFですが、VTとの最も大きな違いは、「アメリカを除く(ex US)」先進国の株式市場を追跡する商品である点です。
VEA ETF - ベンチマーク
そのため、VTにはアメリカ市場の影響が大きく反映されています。下記の通り、約63.4%がアメリカ株で占められているため、この割合分だけアメリカのS&P500指数の流れに沿わざるを得ません。
VT - 国別比率
一方、VEAでは、先進国の中で最も大きいアメリカ市場が除外されています。
構成比を見ると、国別では日本が21.2%と最も大きく反映されており、次いで英国、カナダ、フランス、スイス、ドイツの順です。経済規模に比べて株式市場規模が比較的大きくないのか、ドイツの比率がそれほど高くないのは意外です。
単一国としては日本の比率が非常に高く設定されていますが、ヨーロッパを欧州連合レベルでまとめると、これはヨーロッパの株価指数であるユーロストックス50指数の影響を最も大きく受ける商品と言えるでしょう。
VEA - 国別比率
下記はVTの月足チャートです。
アメリカ市場の影響を大きく反映するETFであるため、やや抑え込まれた?S&P500指数のような流れに見えます。
VT 月足
一方、VEAの月足は、アメリカ市場が除外されているため、下記のように、VTよりもグローバル金融危機後の安値からの上昇局面での上昇率が低い形で現れています。
ところが、アメリカ市場を除外して見ると、下記にオレンジ色の蛍光ペンで示したように、興味深い点が分かります。
グローバル金融危機直前の2007年の高値をずっと超えずに阻まれている流れが継続している点です。特にこのVEAはヨーロッパ市場の影響が大きいため、これを見ると、ヨーロッパ市場はまだ2008年のグローバル金融危機の影響から脱却できておらず、停滞している状況と言えるでしょう。
それだけ、2008年のグローバル金融危機は、アメリカのサブプライム住宅バブル崩壊から始まったものの、ヨーロッパにとってより大きな衝撃を与えた歴史的な出来事だったことを感じさせます。
VEA 月足
ヨーロッパ市場も再び立ち直り、強気なアメリカ市場の流れに乗り、このVEAも中長期的に過去の最高値を更新し、長期的な上昇トレンドへと向かうことができるのでしょうか?
もちろん、私は2020年代にすぐに突破できない可能性が高いと考えています。それに、アメリカの経済が遅れて弱体化し、不況に陥ってしまったら、なおさらそう思います。
こうした断片的な流れを見ると、「なぜ今、グローバル経済恐慌が間近に迫りつつある可能性に注意すべき時なのか」について、各自一度は考えてみるべき時期に来ているのではないでしょうか。
国内市場に関して、ある方面では、KOSPIやKOSDAQなどの国内市場がかなり下落したため、買い場だと話す証券会社社員の声が聞こえ、不動産市場では、最近のマンション価格の下落は一時的なもので、チャンスだと話す声も多いです。
国内株式市場やマンション市場は、来年すぐに回復の軌道に乗るため、中長期的な買い場を狙うべきか?
現在の状況が、過去の逆張り論をそのまま反映するほど、楽観視できる状況なのかどうか疑問です。
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